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ETFの特徴とメリット

ETFは証券取引所に上場していることから株式と似た性質を合わせもち、一般の投資信託とは異なる特徴があります。
海外ではETFの活用が積極化しています。
ETFを活用する投資家の種類は多岐にわたります。


幅広い投資家層に活用されているETF

個人投資家、投資アドバイザー、ヘッジファンド、年金基金、投資銀行、都市銀行、地方銀行、生保・損保会社、プライム・ブローカー、アセット・マネジャー、通貨当局等の機関投資家まで、幅広い投資家層がETFを活用しています。


ETFの特徴

柔軟性
証券取引所に上場され、市場が開いている時間はいつでも取引が可能です。
指値注文や成り行き注文など柔軟な取引が可能です。
日中を通じた連続的な価格形成がなされます。

多様性
株式、債券、コモディティ、テーマ型など、幅広い資産クラスへのアクセスが簡単にできます。
世界で1500本近くのETFが上場され、多岐に渡る選択肢があります。
様々なETFの組み合わせにより、投資家個人個人のニーズにあったポートフォリオの構築が簡単にできます。

流動性
ETFには、流動性の源泉が二つあると言われています。
一つ目はETFの流通市場における流動性(出来高)、二つ目はETFの発行市場における流動性です。
発行市場の流動性を用いることで、機関投資家はETFの出来高を大きく上回る取引を行うことができます。

透明性
取引所に上場されていることから、現時点での市場価格を常に把握できます。
ETFに含まれる構成銘柄が毎日更新・公開されていることから、最新の情報が把握できます。
主にインデックに連動することから値動きが分かりやすいです。

コスト効率
信託報酬は主に0.09%から0.99%と1%未満のものが多くコスト効率が高いです。
信託報酬の1%の差異は長期的にはポートフォリオのパフォーマンスに大きな影響を与えます。



ETF(上場投資信託) お金を増やす有力ツール

ETFとは、株価指数や債券指数、商品指数などの値動きに価格(株価のようなもの)が連動する上場投資信託です。
「上場投資信託」ということなので、証券取引所に上場している投資信託のことをETFといいます。
ETF(上場投資信託)は、「Exchange Traded Fund」の略語で、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価、ニューヨークダウなどの特定の指数に値動きが連動するように作られています。

日本では2001年から取引が開始され、東京証券取引所、大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場されています。
TOPIXや日経平均株価などの国内株価指数に連動するタイプや韓国や中国、ブラジルなど海外の株価指数に連動するタイプ、金価格や商品指数に連動するタイプなど多様なETFが上場されていて、幅広い商品数があります。
ETFは、刻々と価格が変化する指数を、一般の株式銘柄と同じように売買することが可能です。


外国債券指数ETF
どのような債券指数に連動するETFがあるのかというと、米国債、米国の公社債、米国の投資適格社債、ハイイールド社債、米国以外の先進国国債、新興国の国債などがあります。

日本株指数ETF
TOPIXや日経平均株価など市場全体の指数に連動するタイプから、食品や機械といった業種別の指数に連動するタイプ、規模別に選定された銘柄群の指数に連動するタイプなどがあります。
TOPIX、日経平均株価、TOPIX-17食品、TOPIX Core 30

外国株式指数ETF
韓国や中国、インド、ブラジルなど各国の市場の指数に連動するタイプや、MSCIエマージングマーケット株式指数、MSCI EAFE株式指数、S&P 500指数、KOSPI200、上海50指数、ボベスパ指数、ダウ・ジョーンズ工業株30種平均など地域を網羅した指数や海外の業種別指数に連動するタイプなどもあります。

コモディティETF
金や銀、白金、パラジウム、原油などの商品指数に連動するETFが上場されています。

上記の他にも、東証のREIT(不動産投資信託)指数や米国債などの海外債券の指数に連動するETFも上場されています。




ETFのメリットは、低コストで分散投資が可能

ETFの最大のメリットは、分散投資によるリスク分散効果等のメリットを備えつつ、保有コストが通常の投資信託よりも安く設定されていることです。
また、上場されているので、流動性にも優れています。
通常の株式と同じように市場での指値注文や成行注文が可能です。
国内証券会社では、楽天証券が品揃えが豊富です。

ETFは、比較的小額の資金ではじめられます。
多くの銘柄が数千~数万円台で投資可能ですので、比較的小額で市場全体に投資することができます。
取引所の上場商品なので、取引所の立会時間中はでいつでも売買可能です。
一般の株式と同様に指値注文、成行注文などの注文が可能です。
譲渡益への課税は基本的に株式と同じ税制が適用されます。

購入時のコスト
個人投資家が市場でETFを購入する場合は、株式を売買するときと同様の売買委託手数料がかかります。

保有中のコスト
保有中のコストとして運用管理費用(信託報酬)がかかります。
信託報酬は、投資家が意識して支払うのではなく、決められた割合分が差し引かれる仕組みになっています。

換金時のコスト
個人投資家がETFを市場で換金する場合は、購入時と同様の株式売買委託手数料がかかります。



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